補助人工心臓の保険適用には厳しい条件が設定される

厳しい条件が付けられるのは当然

日本で認められている補助人工心臓の使用目的は、心臓移植までの橋渡し、あるいは心臓手術後に心不全が重くなったときや何らかの心臓病があって心不全が悪化した場合です。

それでは、重症心不全になったら誰でも補助人工心臓を付けられるかというと、そうではありません。今回承認された体内埋め込み型補助人工心臓は、国内での製造販売が承認されただけで、まだ健康保険の対象外です。適用には厳しい条件が付けられます。条件の具体的な内容については検討中で、間もなく決まる予定です。

15歳以上65歳以下といった年齢のほか、ほかの病気がないことや体格など、幾つかの条件が検討されています。実際には、さらに詳細で厳しい条件が設けられることが想定されます。

これには理由があります。心不全になれば誰でも補助人工心臓を付けられるようにすると、本当に治療の必要な患者さんが治療を受けられなくなるという事態が発生します。また、日本の医療費を圧迫してしまうことも考えられます。

その意味で、厳しい条件が付けられるのは当然と言えます。同時に、埋め込み型補助人工心臓の助けが必要な人が一日も早くその恩恵にあずかれるように願わずにはいられません。

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